2024/11/05(火)

外気温も室温も適温、湿度も低くて、快適と言ってよい。

06:30
起床、朝食は摂らず
シャワー浴びて仕事

12:00 - 13:00
昼食
防災食の処理をしようかと思ったけど、いい加減、嫌気がさしているので出前をとる
麻婆豆腐とチャーハン

13:00 - 18:00
仕事
決まってる案件はまだ着手NG。期限は変わらない。本当にいい加減にしてくれ

18:00
仕事切り上げ、というかすることねぇ
スーパー行く
この時間にスーパー行けるのは嬉しいかも

19:00
晩酌
・鶏もも肉・鍋用野菜・もやしの鍋
 フレーバーはプチっと鍋の中華醤油

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まずくはないけど、自分で作ったというだけで「おいしくない」から食べたくない。絶対ストレス溜まってんな。

・1杯目は、ブッシュミルズ ブラックブッシュを水割りで。本当にこの酒うまい。違うんだけど、山崎ぽくて。来年値上げするらしいので本当に残念。

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・2杯目以降は、ブラックニッカ クリア(紅茶漬け)の水割り。スーパーで材料が揃って、1000円かからずにここまで美味しくなるのはすごくいい。スーパーで緑茶のティーパック買ってきたので、今度は緑茶でやってみよう。

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日常では、食うことと飲むことしか楽しみがないので、彼女できてなかったらストレスでパンクしてたかも。まあ彼女と会っても、結局は食って飲んでるだけなんだけど。

衝動買い

「5と0の日」かつ「火・木曜日」でポイントが2 %アップする日に、お買い物マラソンの発注完了しました。
書いてない「お買い物マラソン」での細かいポイント獲得テクニックはたくさんあるんだけど、変化が激しいのであんまり書かないようにしています。古い情報になったあと、元記事を修正するのも面倒くさいです。まあ多分、需要もないのでしょう。

関連記事:


衝動買いはしちゃいけないのだけどつい衝動買いをしてしまいました。
遊びに来る友人が水割りをよく飲むし、宅飲みの機会は今後、増えていくと思うので「いいなぁ」と思ったのです。

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もう、酒のことばっかりですよ。

消費税についての私見

消費税というのは、特に私のような零細事業者にとって非常に厄介なものです。
自公政権が不景気のなか消費税を上げて、国内需要を減少させたのは、彼らの経済政策のもっとも大きな誤りの一つでしょう。

ただ、一部の「消費税をなくせばすべて解決する」ような論調の人たちは、それを煽る側にうまく使われてるなぁ、と考えます。世の中そんな簡単ではありません。財務省とか緊縮財政派であるとか、そういうレッテル貼りをして、バカでもわかりやすい敵を作るのは陰謀論と同じやり口でしょう。
例えば、民族差別主義者はバカでもわかりやすい敵として在日外国人を挙げますし、軍国主義者はバカでもわかりやすい敵として厄介な隣国を挙げます。

デフレから脱却するために、物価を上げようという努力をしてきた経緯があります。結果、円安によるエネルギー価格の高騰によってスタグフレーションになっているのです。ハッキリ言うと、せっかく上がった物価を下げてどうするのでしょうか。物価は上がっていいんですよ、併せて賃金などの国民の所得が追いついていないのが問題なのです。

今必要なのは、物価の上昇に伴う賃上げです。
例えば最低賃金を1500円にしたらどうなるでしょうか。企業からするとコストが上がるわけですから、価格転嫁が必要です。当然、物価は更に上がることになります。しかし、物価が上がることで税収は増えます
物価の上昇と賃金の上昇で、イタチごっこになり、これでは何も解決しないように思えますが、いいものがあります。「消費税」です。このタイミングで消費税を減税ないし廃止にすることで、賃上げによる物価の上昇を抑制することができますよね。(揮発油税もですが話が逸れるので言及しません)

消費税なんて厄介な税金、無くなった方がいいのは間違いないです。そのあたりに異論を唱えるつもりは一切ありません。
しかし、物価を下げるという施策は、「デフレをインフレに向けていく(結果スタグフレーションになったのだが)」という今までやってきたことと、完全に逆行しています。
中小零細事業者にとって赤字でも納めなければならない消費税と社会保障費の企業負担分は大きな負担になります。対して輸出メインの大企業が黒字でも還付を受けているのを見ると、個人の感想ではありますが「バカにしてんだろ」と思います。
参考:


だいたい、消費税は間接税とされていますが実質的に直接税ですので、消費者が消費税を納めているわけではありません。消費税は事業者が納めているのです。

経済成長=マイルドなインフレ(物価と所得が同じように上がっていく)であり、物価が上がることは基本的には良いことなのです。あくまで基本的にはです。所得が上がっていない今は良くない。
問題は、今は所得が上がっていません。今すぐに、真っ先に取り組まなければならないことは所得を上げる施策だと考えます。
所得を上げる施策として、もっとも手っ取り早いのは最低賃金を上げることです。しかし、最低賃金が上がることにより従業員が就労調整をした場合、一部の企業では人手不足になり経済活動に制約が発生するでしょう。そこで事前に「収入の壁」を緩和しておくことで、対処できます。

繰り返しますが、世の中はそんなに簡単ではありません。「消費税をなくせばすべて解決する」なんてことはあり得ないですし、少なくとも、真っ先にすべきことではありません。住民税非課税世帯だけ、なんてケチ臭いことを言わず、課税所得300万円未満などある程度広いレンジで、10万円くらい補助金をバラ撒けば済む話でしょう。


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